最近のシリア政府軍ユーチューブのトレンドは、
ヌスラ戦線（反政府ゲリラ）の持つ高度な兵器を大量捕獲した映像。
格好イイ戦闘映像ではないので、反戦平和屋さんもこれらの映像には興味ないよ
うで、アクセス数は、３か月前ドンパチ映像に比べて低調のようです。

航空機搭載ミサイルをゲリラに供与とは、この後、航空機を供与するシナリオが
もうあるんだろうね。
「化学兵器の噂を口実に米国がシリア反政府ゲリラ部隊に武器援助開始か」とい
う話題があるが、すでに、このようなレベル兵器はわんさかとゲリラ部隊に送り
込まれている。
「シリア反政府ゲリラにもっと武器が供与されるべき」と心配している人権派の
皆さん、安心してください。ゲリラにはちゃんとすでにハイテク兵器が行ってます。 

とは指揮統制システムもゲリラ側に供与されていた。
でも、それをシリア政府軍に奪われてしまった。
管制ソフトも奪われてかな。 

通信システム、指揮統制システムなどなど一式を、
アレッポとホムスで捕獲されちゃった。

こういう武器らしい武器もちゃんとたくさんあるけど、
現代戦では、指揮統制システムなどが大事。

米国が武器援助するからといって米国製ってわけではありません。
また、米国製だから米国が援助というわけでもないし。
以下のような武器は、いいかげんな国からいくらでも入手できる日用雑貨品だね。 

米国などが戦争当事者に武器供与する場合、技術移転部門と金融部門が２つの
大きな柱で、輸送部門が小さな柱だ。輸送ルートは金でどうにでもなる。肝
は、米国の大事な軍事技術を安易に外国へ移転しないようにする規制をどうくぐ
り抜けるか。そして、代金支払い能力の見込めない貧乏勢力に供与する場合、武
器を買い取って貧乏勢力に引き渡すダミー会社か外資金融会社が必要になる金融
部門。技術移転では、第３国に生産工場を移せればナイス。大量の問題製品を米
国内の工場で生産して運ぶと通関でトラブルも膨大になるから。米国以外の国の
兵器を買って供与するなら、この点の問題が楽になる。金融面では、ダミー会社
には米国政府の支払い保証書を乱発できる政府癒着が必要。この信用書なしで兵
器を売ってくれる会社などない。紛争当事者に支払い能力などないからだ。武器
ビジネスの魅力とスリルは、上に挙げた武器単体のそれぞれにあるのではなく、
非合法や不正で組み立てたグローバルネットワークの脆さにある。


（このページのシリア戦争画像は、ユーチューブ等からのパクリです）


参考映像